離職率は、就労している人が一定期間でどのくらい離職したのかを表す数字を指します。
一定期間というのは、たとえば1カ月、1年間、3年間といったように、ある一定の期間をもとにしたものです。
転職活動を行ったことがある人は、離職率をチェックしたこともあるでしょう。
離職率は、その職場の労働環境の良し悪しを判断する指標の一つにもなるため、転職者にとっては重要なチェックポイントでもあります。
とはいえ、離職率が低い=「人の定着率が高い職場」とは一概に言えません。
その理由は、新卒や中途採用を積極的に行っていない場合などもあるからです。
逆も同様に、離職率が高い=「職場があまり良くない」というわけではありません。
ベンチャー企業などはスタート時から1~2年のうちに従業員の数が10倍まで大きくなるなど、変化が激しいのが当たり前の業界です。
キャリアアップを希望している人が多いのもベンチャーならではの特徴でもあるため、人の入れ替わりによる離職率の高まりも考えられます。
離職率だけを見るのではなく、円満退社によるものかどうかなど、その背景をしっかりと把握することが大切です。
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離職率の算出方法は千差万別
世の中では「離職率」という言葉がよく使われています。
ニュースでもよく耳にする言葉ですし、就職先を選定するときには、この率の高い低いで良い企業かどうかを判断している求職者も一部には存在しています。
しかし、この率というのはどのような計算方法によって算出がなされているものなのかは、あまり気にする人がいません。
実は、場合によって計算方法がまったく違っている場合があるのです。
基本的には一年の間に退職してしまった人を、当初の社員総数で割るというのが一般的ではあります。
しかし場合によっては、この分母と分子を違うものにして計算をすることもあります。
たとえば、三年以内の離職率を計算するときには、分子が変わります。
三年以内に辞めた人の数が分子に来るわけですから、もちろん率は単年で計算した場合に比べて上がってくることでしょう。
単純に数字にのみ注目をして計算方法を度外視してしまうと、間違った判断に繋がる恐れもあるので要注意です。
あくまでも数字というのは、参考程度に考えておくのがベストでしょう。
実際にその職場が自分に合っているかどうかは、こうした数字では計りきれないものです。
数字は別にして、きちんと自分の頭や体で判断をしていくのが望ましいです。
しかし離職率の高い職場に転職して労働環境がかなり酷かったなどあっては元も子もありませんので少しは参考にするべきかもしれません。
先程も言いましたが一ヶ月で算出した会社と一年で算出した会社、三年で算出した会社ではそもそも離職率が全く違うものとなっています。
今から受ける就職先の環境はどうなんだろう?離職理由は何だろう?と離職率から考察することも重要かもしれません。